2023年の元旦は、個人的には静かに迎えた。午前中、家庭礼拝を捧げ、昼食後は妻と2時間ほど散歩をしたが、昨年の正月よりも道往く人々の数は増えていた。いい加減、ほとんどの人が行動の自主規制には辟易しているし、良く言えば、無意味な自粛はもうたくさんであり、悪く言えば、警戒心が弛緩してしまっているのかも知れない。私としては、いかに人造ウイルスであっても、変異を繰り返して弱毒化しており、インフルエンザや風邪の予防と同様の注意を払いながら、それよりも少しばかり感染防止対策を強化することで足りると考えている。ただし、不特定多数が長時間密集・滞留するような場所は、念のため避けているのは、今さら言うまでもない。感染予防と同時に、シェディング防護のためでもある。これまでに何回か、シェディング曝露と思われる状況で、急激な体調不良に見舞われたことがあり、防護には特に注意を払っている。また、解毒材料としては、良質の重曹や、にがり（マグネシウム）などを使用している。
さて、2023年の初頭に当たり、今年1年を少し展望してみたい。世界の大きな流れとしては、このまま終末へ向かおうとする激しい動きと、同時並行的に現れる、世界を建て直そうとする動きの両面があると思われる。過去3年間は、終末への動きが激しく加速した年月であった。それは、間もなく、聖書が預言する7年間の患難時代に突入することを思わせる状況であり、現時点でそれは変わっていない。新型コロナ・パンデミックは、日本や中国などを除くほとんどの国で、事実上ほぼ終息しつつある。アメリカのワクチン入国規制や軍人などに課せられている接種義務は、今年前半には撤廃あるいは大幅緩和され、同国における感染症非常事態は終焉を迎えるであろう。中国は、ゼロコロナ政策を転換したが、共産主義体制では、一気に規制を全廃することには慎重なのであろう。どうやら、最後までコロナと付き合わされるのは、日本と言うことになりそうである。グローバル製薬会社にとっては、中国を除きアジア最大級の市場であり、とことん貪り尽くすつもりなのであろう。政府が売国・反国民である以上、大衆の一人一人が、これ以上奪われることを断固拒否するしかない。
ウクライナでの戦争は、今も圧倒的にロシアが有利な戦況と考えられる。ロシアとすれば、いつでもウクライナ全軍を壊滅させることは可能であるのに、何故ここまで戦争を長びかせているのか？最大の理由として考えられることは、米欧に対して、対露制裁のブーメラン効果を与えることで、国力を費消させ、ロシアの優位性を高めることではないだろうか。また、ウクライナへの兵器や弾薬などの軍事支援は、NATO軍の備蓄を枯渇させているとされ、軍事力のバランスにおいても、西側に比してロシアが優勢となっていると考えられる。加えて、停戦が未だ実現しないことで、ウクライナ軍は激しく損耗しており、ロシアが侵攻当初要求していた、ウクライナの非軍事化が強制的に達成されそうな雲行きである。戦争の最大の被害者はウクライナ国民と、これまで迫害を受けてきたロシア系住民であるが、今ではヨーロッパ諸国民も、制裁ブーメランによるエネルギー不足や物価高騰の被害者である。これに対して、最大の受益者は、米欧諸国の軍需産業であり、それらを所有する超富裕層の資本家らであろう。もちろん、彼らは、文字通り人の生き血を吸う悪魔崇拝者である。だが、ウクライナ戦争を機に、米露核戦争を引き起こそうとの彼らの企ては、プーチン氏に最初から見破られており、これまでのところ回避されているのは、不幸中の幸いと言える。今年についても、アメリカがロシアへの直接攻撃を行わない限り、核戦争にまでは至らないであろう。だが、万が一、米軍がロシアを直接攻撃するようなことがあれば、その時は、核戦争を覚悟するべきであろう。その場合、日本も、主要な米軍基地や自衛隊基地がある都市は、灰塵に帰することになるだろう。いずれにせよ、ウクライナでの戦争は、ゼレンスキー氏が（米欧側に）除去されれば停戦となり、そうでなければ、今年も続くと思われる。
今年は、日本を含む西側諸国の経済がクラッシュする可能性が高いと思う。私たちの多くは、近くはリーマンショック、30年ほど前にはバブル崩壊を経験した。だが、今年始まるであろう経済崩壊は、それらが軽微な出来事と思えるほどのものである。リーマンショックでは、不動産や金融セクターの一部は大打撃を受け、上場会社を含めて倒産した企業が続出した。また、バブル崩壊に際しては、巨額の不良債権を抱えた大手銀行が倒産するなど、2000年代初頭まで影響が及んだ。だが、次に起こる経済危機は、そのスケールにおいて、史上最大規模となる可能性が高い。その始まる時期は、今年夏から秋にかけてではないかと予測する。これまでの各国における金融緩和政策により、世界の市場には膨大なマネーが供給されており、デリバティブと称される金融派生商品の総額は実体経済をはるかに凌駕していると言われ、世界的バブル崩壊が起きる条件が整いつつある。経済崩壊のトリガーとなる出来事が何であるのかは、現時点では分からないが、それを引くのは、前記の超富裕層の資本家らであり、コントロールされた経済危機である。ちなみに、彼らの表の巣窟が、世界経済フォーラム（WEF）であり、裏のそれは、イルミナティとも呼ばれる集団であって、それらの人脈は表層部の一部を除き重複していると考えられる。状況からして、もし読者の皆さんの中に、株式投資をしている人がいれば、遅くとも3月から5月頃迄には、一旦手仕舞いして様子を見ることをお勧めしたい。もちろん、私たちは、米、缶詰など、保存に適した食料や日用品の備蓄も増やしておくことが賢明である。
ここまで書いたように、2023年は昨年にも増して、世界の暗闇が深まるであろう。場合によっては、患難期の初年となるかも知れないが、これについては、特に慎重に見極めねばならず、これ以上の推測は言うべきでないと思う。私としては、もちろん、そうならないことを願っている。日本についても、既に再生されるという希望は失われており、ますます世相は暗くなるであろう。今年も、ひたすら国家滅亡の時に近づくだけである。こう言っては身も蓋もないが、例え4月の統一地方選挙で政権与党が議席を減らしたとしても、大きな流れが変わることは無い。だが、それでも、完全に諦めてはならないと思う。まだ、神がこの世界に、この国に、介入してくださるという希望を捨てるべきではない。なぜなら、日本でも、世界の諸国でも、多くの人々が、神の憐れみを求めて祈り続けて来たからだ。確かに神は、それらの祈りを聞いておられる。私は、既に神は、世界のこの状況に介入するため、御使（天使）の軍勢を用意されていると思う。彼らは、神の命令が下されることを今かと待っており、その時が来れば速やかに行動を開始するだろう。だから、目に見える状況とは逆であるが、あえてこう言いたい。この2023年に、これまで私たちを苦しめて来た敵は敗北する。私たちは、必ず勝利し、この世界を、日本を、再建する神の働きに加わるのだと。
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さて、2023年の初頭に当たり、今年1年を少し展望してみたい。世界の大きな流れとしては、このまま終末へ向かおうとする激しい動きと、同時並行的に現れる、世界を建て直そうとする動きの両面があると思われる。過去3年間は、終末への動きが激しく加速した年月であった。それは、間もなく、聖書が預言する7年間の患難時代に突入することを思わせる状況であり、現時点でそれは変わっていない。新型コロナ・パンデミックは、日本や中国などを除くほとんどの国で、事実上ほぼ終息しつつある。アメリカのワクチン入国規制や軍人などに課せられている接種義務は、今年前半には撤廃あるいは大幅緩和され、同国における感染症非常事態は終焉を迎えるであろう。中国は、ゼロコロナ政策を転換したが、共産主義体制では、一気に規制を全廃することには慎重なのであろう。どうやら、最後までコロナと付き合わされるのは、日本と言うことになりそうである。グローバル製薬会社にとっては、中国を除きアジア最大級の市場であり、とことん貪り尽くすつもりなのであろう。政府が売国・反国民である以上、大衆の一人一人が、これ以上奪われることを断固拒否するしかない。
ウクライナでの戦争は、今も圧倒的にロシアが有利な戦況と考えられる。ロシアとすれば、いつでもウクライナ全軍を壊滅させることは可能であるのに、何故ここまで戦争を長びかせているのか？最大の理由として考えられることは、米欧に対して、対露制裁のブーメラン効果を与えることで、国力を費消させ、ロシアの優位性を高めることではないだろうか。また、ウクライナへの兵器や弾薬などの軍事支援は、NATO軍の備蓄を枯渇させているとされ、軍事力のバランスにおいても、西側に比してロシアが優勢となっていると考えられる。加えて、停戦が未だ実現しないことで、ウクライナ軍は激しく損耗しており、ロシアが侵攻当初要求していた、ウクライナの非軍事化が強制的に達成されそうな雲行きである。戦争の最大の被害者はウクライナ国民と、これまで迫害を受けてきたロシア系住民であるが、今ではヨーロッパ諸国民も、制裁ブーメランによるエネルギー不足や物価高騰の被害者である。これに対して、最大の受益者は、米欧諸国の軍需産業であり、それらを所有する超富裕層の資本家らであろう。もちろん、彼らは、文字通り人の生き血を吸う悪魔崇拝者である。だが、ウクライナ戦争を機に、米露核戦争を引き起こそうとの彼らの企ては、プーチン氏に最初から見破られており、これまでのところ回避されているのは、不幸中の幸いと言える。今年についても、アメリカがロシアへの直接攻撃を行わない限り、核戦争にまでは至らないであろう。だが、万が一、米軍がロシアを直接攻撃するようなことがあれば、その時は、核戦争を覚悟するべきであろう。その場合、日本も、主要な米軍基地や自衛隊基地がある都市は、灰塵に帰することになるだろう。いずれにせよ、ウクライナでの戦争は、ゼレンスキー氏が（米欧側に）除去されれば停戦となり、そうでなければ、今年も続くと思われる。
今年は、日本を含む西側諸国の経済がクラッシュする可能性が高いと思う。私たちの多くは、近くはリーマンショック、30年ほど前にはバブル崩壊を経験した。だが、今年始まるであろう経済崩壊は、それらが軽微な出来事と思えるほどのものである。リーマンショックでは、不動産や金融セクターの一部は大打撃を受け、上場会社を含めて倒産した企業が続出した。また、バブル崩壊に際しては、巨額の不良債権を抱えた大手銀行が倒産するなど、2000年代初頭まで影響が及んだ。だが、次に起こる経済危機は、そのスケールにおいて、史上最大規模となる可能性が高い。その始まる時期は、今年夏から秋にかけてではないかと予測する。これまでの各国における金融緩和政策により、世界の市場には膨大なマネーが供給されており、デリバティブと称される金融派生商品の総額は実体経済をはるかに凌駕していると言われ、世界的バブル崩壊が起きる条件が整いつつある。経済崩壊のトリガーとなる出来事が何であるのかは、現時点では分からないが、それを引くのは、前記の超富裕層の資本家らであり、コントロールされた経済危機である。ちなみに、彼らの表の巣窟が、世界経済フォーラム（WEF）であり、裏のそれは、イルミナティとも呼ばれる集団であって、それらの人脈は表層部の一部を除き重複していると考えられる。状況からして、もし読者の皆さんの中に、株式投資をしている人がいれば、遅くとも3月から5月頃迄には、一旦手仕舞いして様子を見ることをお勧めしたい。もちろん、私たちは、米、缶詰など、保存に適した食料や日用品の備蓄も増やしておくことが賢明である。
ここまで書いたように、2023年は昨年にも増して、世界の暗闇が深まるであろう。場合によっては、患難期の初年となるかも知れないが、これについては、特に慎重に見極めねばならず、これ以上の推測は言うべきでないと思う。私としては、もちろん、そうならないことを願っている。日本についても、既に再生されるという希望は失われており、ますます世相は暗くなるであろう。今年も、ひたすら国家滅亡の時に近づくだけである。こう言っては身も蓋もないが、例え4月の統一地方選挙で政権与党が議席を減らしたとしても、大きな流れが変わることは無い。だが、それでも、完全に諦めてはならないと思う。まだ、神がこの世界に、この国に、介入してくださるという希望を捨てるべきではない。なぜなら、日本でも、世界の諸国でも、多くの人々が、神の憐れみを求めて祈り続けて来たからだ。確かに神は、それらの祈りを聞いておられる。私は、既に神は、世界のこの状況に介入するため、御使（天使）の軍勢を用意されていると思う。彼らは、神の命令が下されることを今かと待っており、その時が来れば速やかに行動を開始するだろう。だから、目に見える状況とは逆であるが、あえてこう言いたい。この2023年に、これまで私たちを苦しめて来た敵は敗北する。私たちは、必ず勝利し、この世界を、日本を、再建する神の働きに加わるのだと。
「あなたを破壊した者は速やかに来たが あなたを建てる者は更に速やかに来る。あなたを廃虚とした者はあなたを去る」（イザヤ書 49:17 新共同訳）