戦争への覚悟は出来ていますか？（記事No.151）

　国内外の報道によれば、ロシア国防省は3月28日にSNSで、同国太平洋艦隊が日本海において、艦対艦巡航ミサイル2発の射撃演習を行なったと発表した。3月3日に実施された、同国海軍による潜水艦発射巡航ミサイルの射撃演習に続く、日本海でのミサイル演習である。日本周辺では、北朝鮮が近年頻繁に、弾道弾などミサイルの演習や実験を繰り返しているが、今般の一連のロシア海軍による演習は、ウクライナへの支援に前のめりな、日本に対する牽制と警告であることは明白であろう。

　直近では3月25日に、岸田首相がウクライナを「電撃訪問」（一部報道機関には事前にリークされていたが。）し、同国のゼレンスキー大統領と会談し、「非殺傷性装備品」など約700億円相当と言われる、一層の支援を約束している。その際には、岸田氏の選挙区がある広島県の土産として、「必勝しゃもじ」を寄贈したことは、あまりに低レベルな話とは言え、ロシアを刺激したことは間違い無いようである。その由来が、日露戦争当時に広島から出征する兵士たちが、厳島神社に必勝祈念に「しゃもじ」を奉納した（ロシアを召し取るの意味）ことであることは、無知な政治指導者のパフォーマンスとして笑える問題では無い。現在、ウクライナとロシアは戦争遂行中であり、この種のユーモア？は通じないのである。

　本ブログで繰り返し書いてきたように、私は、ウクライナ戦争は、米英を中心としたNATO側による策略の結果、ロシアとして侵攻に踏み切るほか無い状況に追い込まれ、必然的に起こったものと考えている。もちろんロシアは、どんなに遅くとも2015年2月のミンスク2合意以来、こうなることを十分想定して戦争準備を進めて来たのであろう。それは、単に軍備だけでなく、資源や金融などを含めた総力戦への準備である。戦況では既にウクライナの敗北は決定的であり、本来は、国際社会は双方に即時停戦を求め、その実現のために働きかけるべきである。だが、日本を含めた西側諸国は、ウクライナに停戦を許さず、ロシアとの代理戦争を戦わせているのである。3月27日には、ドイツが主力戦車「レオパルト2」18両のウクライナへの引き渡しを完了したと発表したが、西側諸国のロシアに対する敵対行動はエスカレートする一方である。今後、代理戦争が直接戦争に発展しないとは、どうして言えるであろうか？米英など西側諸国を操るグローバリスト集団は、むしろ、それを望んでいるのである。

「争いにかかわらないのは立派なことだ。無知な者は皆、争いを引き起こす」（箴言　20:3 新共同訳）

　日本では相変わらず、WBCだ、ガーシーだと、スポーツや芸能ネタなどでかしましいが（それが悪いと言っているのではなく、国を挙げての話題の中心になるのは変という意味である。）、国民が他人事としてウクライナ戦争を観戦している間に、日本も、いつの間にか準当事国になってしまったのだ。これも、本ブログで何度も書いて来たことだが、ロシアがNATOとの直接軍事対決を決意したならば、ほぼ同時に戦火は日本にも拡大し、米軍基地や主要海空自衛隊基地は、核弾頭を含むミサイル攻撃を受け、周辺都市を含めて灰燼に帰することになる可能性が大である。その際、日本に対してロシアは、国連憲章の敵国条項を適用したとも宣言し、国際法的に攻撃は正当化されるであろう。このように、自公政権が国民に求めている国を守る覚悟とは、アメリカの世界戦略（正確には、グローバリスト集団のであるが。）と最後まで運命を共にすることなのである。あなたはもう、戦争への覚悟は出来ているだろうか？

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ウクライナ戦争1周年に想う（記事No.144）

　昨年2月24日にロシアがウクラウナに侵攻を開始してから、満1年が経った。本ブログでも、ウクライナ情勢に関連した記事を度々書いて来たが、このタイミングで現状の評価と今後の予測に少し触れておきたい。この戦争勃発当初より、私自身の見方は、ロシアが圧倒的に優勢であり、ウクライナは決して勝利出来ないというものであって、それは現在も変わっていない。アメリカを中心とするNATO諸国は、ウクライナ防衛を支援している体裁をとりながら、ロシアを追い詰め、第3次世界大戦の火蓋を切らせようとしていると考える。もちろん、それは各国の腐敗した指導者など、悪魔崇拝のグローバリストらの策略であり、いずれの国でも国民はそれを望んでいない。ロシアとしては、彼らの思惑は当初から見透かしており、対露制裁など西側の行動を逆手にとって、エネルギー供給の遮断などで、彼らの側を弱体化させる戦略であると想う。

　およそ戦争とは、ほとんどの場合、当事国のどちらかが100パーセント悪であったり、正義であったりということは無い。今回のウクライナ戦争でも、それは当てはまる。私は、ロシアが一方的に侵略国であり、ウクライナは果敢に立ち向かう正義の国であるという見方をとらない。この戦争を望み、計画したのはNATO諸国の側であって、ロシアでは無かった。その多くの証拠がある中、ここでは1つだけ面白い発言を取り上げたい。ドイツのメルケル前首相の発言である。彼女は、2022年12月7日に公開されたドイツ紙とのインタビューで、「2014年のミンスク合意はウクライナに時間を与える試みだった。」と語った。また、「2014年から15年にかけてのウクライナは今ほど（の戦力）ではなかった。」とも語り、ウクライナ軍の増強に一定の時間が必要だったとの認識を示した。これが、NATO諸国の指導者らの実態であろう。
　
　ところで、ロシアのプーチン大統領は、2月21日、議会において年次教書演説を行い、この模様は全国に中継された。ロシアの通信社スプートニックのホームページには、日本語版の全文も掲載されているが、その中で気になった箇所を以下に引用したい。

「だが彼らは戦場でロシアに勝つことは不可能だと認識しているため、我々に対してますます攻撃的に情報攻撃を仕掛けている。彼らが標的はもちろん若者たち、若い世代だ。そしてここでも彼らは終始嘘をつき、史実を歪曲し、我々の文化、ロシア正教会、我が国に昔からある、他の宗教組織への攻撃を止めようとしない。彼らが自国の民に何をしたかを見てほしい。家族、文化、国民のアイデンティティを破壊、（性的）倒錯、児童虐待、小児性愛に至るまでがノーマルなことだと宣言され、聖職者、神父は同性婚を祝福するよう強制されている。勝手にやるがいい。ここで何を言いたいか。大人は望むように生きる権利を持っている。ロシアもこのことには同じ態度をとってきたし、これからも常にそうする。誰も私生活に立ち入らないし、我々もそうするつもりはない。西側世界の何百万人もの人々が、自分たちが正真正銘の精神的破局に導かれていることに気づいている。はっきり言ってエリートたちは気が狂っており、もう手の施しようがないようだ。それでも、前に言ったようにこれは彼らの問題であり、我々がすべきことは子どもたちを退廃と退化から守ることだ」

　このプーチン氏の発言を読み、改めて感じたことは、彼はロシアを政治大国、軍事大国、文化大国、経済大国として発展させたいだけでなく、道徳大国としても世界に誇れる国としたいのだと言うことである。翻って、日本を含む西側諸国の現状はどうなのか？アメリカは確かに、政治、軍事、経済において世界トップの大国である。だが、彼らの文化は、世界に何をもたらして来たのか？道徳においては論外であり、毎年各地で、白昼公然と同性愛者のフェスティバルが開催されているような有様である。最も邪悪なことは、先進国とされる諸国で、プーチン氏が指摘しているように、児童に対する性的虐待が横行していることであろう。これは発展途上国における問題でもあるが、アメリカなどの先進諸国においても重大問題である。特に、各国の指導者や既得権益階層の人々の間において、このような悪癖が顕著に実践されている。彼らは、精神が倒錯した悪魔崇拝者たちであるか、文字通りの変態であり、後者は日本人の中にもいる。

「聞け、このことを。ヤコブの家の頭たち　イスラエルの家の指導者たちよ。正義を忌み嫌い、まっすぐなものを曲げ 流血をもってシオンを　不正をもってエルサレムを建てる者たちよ。 頭たちは賄賂を取って裁判をし　祭司たちは代価を取って教え　預言者たちは金を取って託宣を告げる。しかも主を頼りにして言う。『主が我らの中におられるではないか　災いが我々に及ぶことはない』と。 それゆえ、お前たちのゆえに　シオンは耕されて畑となり　エルサレムは石塚に変わり　神殿の山は木の生い茂る聖なる高台となる」（ミカ書　3:9-12. 新共同訳）

　今、ウクライナ戦争を拡大させ、第3次世界大戦に導こうと画策しているのは、そのような者たちである。彼らは、プーチン氏率いるロシア人の敵であるが、同時に、世界の全ての人々の敵ではないだろうか？アメリカの属国である日本が、政治的中立を保てないのは残念であるが、国民としては、一方的な善悪二元論に立って考えてはならないと思う。これは、ウクライナだけの問題ではなく、世界の現在と近未来に関わる問題である。今後も、世界は危険な綱渡りが続くだろうが、第3次世界大戦の勃発に至ることが無いことを願い、平和のために祈る。

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2023年を展望する（記事No.138）

　2023年の元旦は、個人的には静かに迎えた。午前中、家庭礼拝を捧げ、昼食後は妻と2時間ほど散歩をしたが、昨年の正月よりも道往く人々の数は増えていた。いい加減、ほとんどの人が行動の自主規制には辟易しているし、良く言えば、無意味な自粛はもうたくさんであり、悪く言えば、警戒心が弛緩してしまっているのかも知れない。私としては、いかに人造ウイルスであっても、変異を繰り返して弱毒化しており、インフルエンザや風邪の予防と同様の注意を払いながら、それよりも少しばかり感染防止対策を強化することで足りると考えている。ただし、不特定多数が長時間密集・滞留するような場所は、念のため避けているのは、今さら言うまでもない。感染予防と同時に、シェディング防護のためでもある。これまでに何回か、シェディング曝露と思われる状況で、急激な体調不良に見舞われたことがあり、防護には特に注意を払っている。また、解毒材料としては、良質の重曹や、にがり（マグネシウム）などを使用している。

　さて、2023年の初頭に当たり、今年1年を少し展望してみたい。世界の大きな流れとしては、このまま終末へ向かおうとする激しい動きと、同時並行的に現れる、世界を建て直そうとする動きの両面があると思われる。過去3年間は、終末への動きが激しく加速した年月であった。それは、間もなく、聖書が預言する7年間の患難時代に突入することを思わせる状況であり、現時点でそれは変わっていない。新型コロナ・パンデミックは、日本や中国などを除くほとんどの国で、事実上ほぼ終息しつつある。アメリカのワクチン入国規制や軍人などに課せられている接種義務は、今年前半には撤廃あるいは大幅緩和され、同国における感染症非常事態は終焉を迎えるであろう。中国は、ゼロコロナ政策を転換したが、共産主義体制では、一気に規制を全廃することには慎重なのであろう。どうやら、最後までコロナと付き合わされるのは、日本と言うことになりそうである。グローバル製薬会社にとっては、中国を除きアジア最大級の市場であり、とことん貪り尽くすつもりなのであろう。政府が売国・反国民である以上、大衆の一人一人が、これ以上奪われることを断固拒否するしかない。

　ウクライナでの戦争は、今も圧倒的にロシアが有利な戦況と考えられる。ロシアとすれば、いつでもウクライナ全軍を壊滅させることは可能であるのに、何故ここまで戦争を長びかせているのか？最大の理由として考えられることは、米欧に対して、対露制裁のブーメラン効果を与えることで、国力を費消させ、ロシアの優位性を高めることではないだろうか。また、ウクライナへの兵器や弾薬などの軍事支援は、NATO軍の備蓄を枯渇させているとされ、軍事力のバランスにおいても、西側に比してロシアが優勢となっていると考えられる。加えて、停戦が未だ実現しないことで、ウクライナ軍は激しく損耗しており、ロシアが侵攻当初要求していた、ウクライナの非軍事化が強制的に達成されそうな雲行きである。戦争の最大の被害者はウクライナ国民と、これまで迫害を受けてきたロシア系住民であるが、今ではヨーロッパ諸国民も、制裁ブーメランによるエネルギー不足や物価高騰の被害者である。これに対して、最大の受益者は、米欧諸国の軍需産業であり、それらを所有する超富裕層の資本家らであろう。もちろん、彼らは、文字通り人の生き血を吸う悪魔崇拝者である。だが、ウクライナ戦争を機に、米露核戦争を引き起こそうとの彼らの企ては、プーチン氏に最初から見破られており、これまでのところ回避されているのは、不幸中の幸いと言える。今年についても、アメリカがロシアへの直接攻撃を行わない限り、核戦争にまでは至らないであろう。だが、万が一、米軍がロシアを直接攻撃するようなことがあれば、その時は、核戦争を覚悟するべきであろう。その場合、日本も、主要な米軍基地や自衛隊基地がある都市は、灰塵に帰することになるだろう。いずれにせよ、ウクライナでの戦争は、ゼレンスキー氏が（米欧側に）除去されれば停戦となり、そうでなければ、今年も続くと思われる。

　今年は、日本を含む西側諸国の経済がクラッシュする可能性が高いと思う。私たちの多くは、近くはリーマンショック、30年ほど前にはバブル崩壊を経験した。だが、今年始まるであろう経済崩壊は、それらが軽微な出来事と思えるほどのものである。リーマンショックでは、不動産や金融セクターの一部は大打撃を受け、上場会社を含めて倒産した企業が続出した。また、バブル崩壊に際しては、巨額の不良債権を抱えた大手銀行が倒産するなど、2000年代初頭まで影響が及んだ。だが、次に起こる経済危機は、そのスケールにおいて、史上最大規模となる可能性が高い。その始まる時期は、今年夏から秋にかけてではないかと予測する。これまでの各国における金融緩和政策により、世界の市場には膨大なマネーが供給されており、デリバティブと称される金融派生商品の総額は実体経済をはるかに凌駕していると言われ、世界的バブル崩壊が起きる条件が整いつつある。経済崩壊のトリガーとなる出来事が何であるのかは、現時点では分からないが、それを引くのは、前記の超富裕層の資本家らであり、コントロールされた経済危機である。ちなみに、彼らの表の巣窟が、世界経済フォーラム（WEF）であり、裏のそれは、イルミナティとも呼ばれる集団であって、それらの人脈は表層部の一部を除き重複していると考えられる。状況からして、もし読者の皆さんの中に、株式投資をしている人がいれば、遅くとも3月から5月頃迄には、一旦手仕舞いして様子を見ることをお勧めしたい。もちろん、私たちは、米、缶詰など、保存に適した食料や日用品の備蓄も増やしておくことが賢明である。

　ここまで書いたように、2023年は昨年にも増して、世界の暗闇が深まるであろう。場合によっては、患難期の初年となるかも知れないが、これについては、特に慎重に見極めねばならず、これ以上の推測は言うべきでないと思う。私としては、もちろん、そうならないことを願っている。日本についても、既に再生されるという希望は失われており、ますます世相は暗くなるであろう。今年も、ひたすら国家滅亡の時に近づくだけである。こう言っては身も蓋もないが、例え4月の統一地方選挙で政権与党が議席を減らしたとしても、大きな流れが変わることは無い。だが、それでも、完全に諦めてはならないと思う。まだ、神がこの世界に、この国に、介入してくださるという希望を捨てるべきではない。なぜなら、日本でも、世界の諸国でも、多くの人々が、神の憐れみを求めて祈り続けて来たからだ。確かに神は、それらの祈りを聞いておられる。私は、既に神は、世界のこの状況に介入するため、御使（天使）の軍勢を用意されていると思う。彼らは、神の命令が下されることを今かと待っており、その時が来れば速やかに行動を開始するだろう。だから、目に見える状況とは逆であるが、あえてこう言いたい。この2023年に、これまで私たちを苦しめて来た敵は敗北する。私たちは、必ず勝利し、この世界を、日本を、再建する神の働きに加わるのだと。

「あなたを破壊した者は速やかに来たが　あなたを建てる者は更に速やかに来る。あなたを廃虚とした者はあなたを去る」（イザヤ書　49:17 新共同訳）

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これから日本と世界に起こること（記事No.130）

　現在進行中の日本と世界の状況を観察していると、それぞれ異なる様々な動きが、1つのゴールに向けて進んでいるように思える。日本では、安倍元首相の国葬が、国民多数の反対を無視して強行されようとしている。国会の決議も無しに、法令の拡大解釈を根拠に行われる訳で、国民の意見などには耳を傾けないと言う、独裁国家さながらの乱暴な政治姿勢である。カルトに支援された自公政権の本質が、如実に現されていると言えよう。その一方で、第2次安倍政権以来加速した円安政策の「成果」により、日本円は対米ドル以外にも各国通貨に対しても軒並み円安が進み、資源や食料品などの輸入価格高騰により、じわじわと物価上昇が続き、国民生活は苦しくなって来ている。日本の為政者たちが、日本と日本人とを愛さず、外国の利益ばかりを優先する「売国者」であることは非常に残念であり、憤りを禁じ得ない。

　旧約聖書に記録されたイスラエル民族の歴史を見ると、王が創造主である神を畏れつつ政を行うとき、国は栄え安定し、民は幸福を享受している。だが、王が神を畏れず、偶像を崇拝して暴政を行うとき、国は不安定になり、民は苦しみ、やがて敵国に蹂躙される。翻って、現代の諸国はどうであろうか？日本だけでなく、歴史的にキリスト教の影響を強く受けて来た、欧米諸国においても、神に叛逆する為政者たちが多く存在する。国々に、神の裁きが下されるのは必然であろう。日本の場合は、そう遠くない将来、震災級の地震や噴火が起こると予想する。その時、再び原発事故が起これば、規模によっては、日本列島が広範囲に汚染され、多くの人々が故郷を失うことにもなるだろう。また、来年以降、食糧危機が起こる可能性がある。1994年に起きた米不足の再来であるが、今度は小麦など他の農作物にも及ぶであろう。米は精米だけでなく玄米でも備蓄し、塩、味噌、醤油なども十分蓄えておく必要がある。

　海外に目を転じるなら、ウクライナ戦争と新型コロナ・パンデミックという大きな要素が、世界中に影響を及ぼしている。ロシア軍は、侵攻以来終始ウクライナ軍を圧倒しており、小規模な戦闘でウクライナ側が勝利することはあっても、大勢は既に決している。NATO諸国の武器・弾薬供与がストップした時が戦争が終わる時でもあるが、彼らはウクライナ人がどれほど犠牲になっても、戦争を止めさせるつもりは、今のところ無いようである。侵攻を理由とした対ロシア制裁では、ダメージを受けているのは、制裁対象のロシアではなく、西側諸国、特に西ヨーロッパ諸国の方である。ロシアからの天然ガス禁輸により、それらの国々では、電気・ガス料金が急激に上昇しており、ロシア産天然ガスへの依存度が高かったドイツなどでは、規模の大小を問わず操業停止した工場が増加しつつあり、小規模店舗などは電気料金の高騰に耐えられず、閉店するところが続出していると聞く。ドイツで施行された新・省エネ規制では、企業や公共施設における冬期の室内暖房温度は19℃までとされた。スイスでは、一般家庭を含めた暖房温度規制が導入され、同じく19℃以下の制限が課せられることになり、違反者は罰金または最長3年の懲役刑に処せられると言う。自由主義の優等生であった諸国が、急速に全体主義的な色彩を帯びるように変貌しつつある。ショック・ドクトリンの、分かりやすい事例ではあるが。

　ウクライナ戦争を起こした者たちの意図は、ロシアの国力を消耗させるだけでなく、それ以上に、西側諸国を弱体化させることにあると思われる。そして、第3次世界大戦へと世界を導こうとしている。9月15日、ロシア外務省のザハロワ報道官は、「アメリカ政府がウクライナへの長距離ミサイル供給を決定すれば、レッドラインを超え、紛争の直接の当事者になる」と語ったが、これは射程300キロの短距離弾道弾ATACMSのことを指し、ウクライナ領内からロシアを直接攻撃可能である。アメリカの出方次第では、米露核戦争、すなわち、第3次世界大戦勃発の危機が再び高まるだろう。この他にも、イランの核開発に対して、1981年6月にイラクで建設中の原子炉を爆撃したように、イスラエルが空爆で阻止を図る可能性もあり、仮に実行されれば、中東発の第3次世界大戦となる可能性が高い。

　もう1つ、世界中に大きな影響を与えて来たのが、新型コロナ・パンデミックである。コロナ・ウイルスなど本当は存在しないと言う説もあるが、人工的なウイルスである可能性の方が高いと考えられる。少なくとも、中国・武漢のコウモリ由来のウイルスというのは、今となっては極めて怪しげな話である。世界保健機関（WHO）のテドロス事務局長が9月14日に発表したところでは、新型コロナ・ウイルスのパンデミックは、終息が視野に入ったとのことである。WHOは、2019年時点でアメリカが最大（15.9%）の資金拠出国であるが、2番目は、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団（9.4%）であり、ビッグ・ファーマーと呼ばれる大手製薬企業の影響力が強い組織である。新型コロナ・ワクチンで人々の命と健康を踏み台に、巨額の利益を得て来たこれら製薬会社であるが、コロナ・パンデミックの化けの皮が次第に剥がれつつあることで、サル痘か天然痘かは未だ分からないが、次のパンデミックへ移行する布石としての、今回のテドロス氏の発言であろう。

　さて、本記事の冒頭に、「1つのゴール」と書いたが、これは、世界統一政府の樹立のことである。これまで、本ブログでも度々書いて来たように、世界各国で指導的地位に就いている者たちや、多国籍企業を支配下に置く超富裕層らを中心とした、世界制覇を目的とする集団があることは、決して陰謀論ではなく、陰謀そのものが存在していると言うことである。彼らの中には、クリスチャンやユダヤ教徒を装っている者たちもいるが、実際は、ことごとく悪魔崇拝者たちである。神によって創造された人間は、自然の成り行きで罪を犯し堕落したのでは無い。最初の人アダムと彼の妻エバは、悪魔に誘惑されて神に叛く罪を犯した。悪魔は天使長の1人として神に仕えていたが、自分が神になろうとして、天から追放され地に投げ落とされた、3分の1の天使が、悪魔となったかつての天使長に従って、同様に天から追放された。時系列的には、その後も、人間の女性の美しさに欲情し、彼女らを妻とした堕落天使たちがいたことが、創世記第6章に記述されている。このことは、大洪水による世界の裁きの原因ともなった。

　今日の日本と世界の状況を見るとき、ノアの箱舟の物語としても知られる、大洪水の前の世界に似ているのではないかと思わされる。実在の生物（堕天使と人間の女のハイブリッド）としてのネフィリム（巨人）こそいないものの、人間社会の堕落した状況は同様ではないだろうか。そうなると、待ち構えているのは神の裁きであり、世界の破局である。私は、クリスチャンは世界に訪れる大患難の7年間を地上で守られる（患難末期または患難後携挙説）との聖書理解であるが、クリスチャンは大患難の直前に天に携挙される（患難前軽挙説）と考える人も多い。仮に患難前携挙説が正しければ、この世界は、いつ携挙が起こってもおかしくはない段階に来ていると思う。どちらの説が正しいにせよ、世界はもう、そこまで到達してしまっているのだ。神に立ち返り、その庇護のもとに入ることが、命を守るための最も確実かつ唯一の方法である。それは、イエスを救い主として信じることである。私は、日本に、世界に、再生と回復の機会が与えられることを祈っているが、世の終わりの時を定めるのは、父なる神の主権である。再臨のイエスは、もう門口まで来られているのかも知れない。

「人の子の現れるのも、ちょうどノアの時のようであろう。 すなわち、洪水の出る前、ノアが箱舟にはいる日まで、人々は食い、飲み、めとり、とつぎなどしていた。 そして洪水が襲ってきて、いっさいのものをさらって行くまで、彼らは気がつかなかった。人の子の現れるのも、そのようであろう」（マタイによる福音書　24:37-39 口語訳）

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東アジアに戦争の危機（記事No.125）

　国内外の報道によれば、アジア歴訪中のアメリカのナンシー・ペロシ下院議長は、8月2日夜に台湾を訪問し、翌3日には同国の蔡英文総統と会談する予定と言う。ペロシ氏訪台自体は、本来は他国がとやかく言う筋合いでは無いはずである。しかし、台湾を自国領土の一部とみなす中国政府は、この動きに激しく反発しており、軍事的行動も辞さずとの態度である。アメリカは、日本と同様、現在台湾（中華民国）とは国交を結んではいないが、同時に台湾関係法により、台湾防衛への支援を提供することを定めている。中国に対しては、1つの中国という彼ら（中共）の主張を認識し理解するという姿勢であり、アメリカが台湾を中国領土の一部とみなしているという意味では無い。日本政府も、明確には言わないが、アメリカと同様の立場である。ここ数年、日台の関係がより緊密になっていることは、公平に言って、先月暗殺された安倍元首相の、外交における数少ない功績の1つであろう。

　読者の皆さんもご承知のとおり、台湾（中華民国）は、一度も中共の統治下に置かれたことは無い、れっきとした独立国であり、主権、領土、国民という、国家としての全ての要件を備えている。しかも、国家元首である総統を、国民の直接選挙で選任するなど、現在のアジアにおいて、最も民主的な国家である。しかし、同時に、中共が国連における代表権を簒奪して以来、日米欧など西側諸国の大半は、次々と台湾との外交関係を断絶し、中国と国交を結んで来た。現在では、台湾と正式な外交関係にある国は、14ヵ国にまで減少しており、バチカン市国を除けば、大半が中南米諸国や太平洋の島嶼国である。これは、中国外交の成果と言うよりも、中共の援助や投資を餌にした、バラマキ外交の結果である。多くの国々が国交を結ぶ中国は、建国以来共産党独裁体制が敷かれている。国民が国家指導者を公然と批判しても、台湾では平和的手段を逸脱しない限りは逮捕されることは無いが、中国では直ちに公安に拘束されること必至である。

　このような台湾であるが、中共による絶え間ない恫喝と軍事的脅威にさらされている。政治的、軍事的には対立関係にある両国であるが、経済的には相互依存の側面もあることは事実である。台湾のメーカーなどが大陸側に投資し、現地に設立した工場で、台湾企業向けの部品製造を行うなどの事業活動が行われている。しかし、昨年11月に中国政府が、台湾与党・民主進歩党への大口献金企業である台湾企業の現地法人に対して、環境や安全上の瑕疵を口実に、約16億円相当の巨額の罰金を課して以来、台湾経済界は、対中投資にはより慎重になっている。中共の台湾統一に向けた戦略の1つには、経済的に台湾の中国依存度を高めさせることがあると思われるが、衣の下の鎧が見えたような出来事であった。習近平国家主席は、2013年3月に就任以来、任期中の台湾統一に強い意欲を示して来た。習氏は2027年に3任期目を終えるが、同年は中国人民解放軍創設100周年の節目でもある。中共が、2027年迄に台湾に侵攻する計画を策定している可能性は高い。
　
　とは言え、台湾はアメリカと正式な同盟関係は無いものの、断交以降も、軍事的な協力関係を維持して来た。これは、日中戦争当時にアメリカが、蒋介石を支援する義勇空軍部隊を送り込んで以来の、今なお続く（準）軍事同盟関係である。公式には、米台断交により駐留アメリカ軍は全て撤退したことになっていたが、実際には、訓練支援や連絡調整のため、非公式に少数の要員が派遣されていた。2021年10月には、蔡英文総統がCNNの取材に対して、台湾に小規模な米軍部隊が駐留していることを公に認めている。今回のペロシ氏訪台においては、中国軍に対する牽制のため、アメリカは空母機動部隊を周辺海域に派遣しているが、中国も虎の子の空母2隻を出航させたと言われている。8月2日日本時間21時時点で、中国では福建省や上海市など沿岸部を中心に、民間航空路線が軒並み欠航となっており、中国空軍が臨戦体制に入ったとの観測もなされている。台湾側は今の所、民間航空機も通常飛行するなど平静を保っているが、海空軍を中心に警戒レベルを上げていることは想像に難くない。

　台湾海峡がにわかに波高くなって来たような状況であるが、ここで気になるのは、7月下旬に、アメリカのビクトリア・ヌーランド国務次官が来日していることである。ヌーランド氏が、エマニュエル駐日アメリカ大使と会談したことは公表されているが、恐らくは、在日米軍高官らとも協議を行ったと思われる。主要なテーマは、中国が台湾に対して軍事行動を起こした場合の、アメリカおよび日本の対応ではなかったかと推測する。この場合、アメリカは主体的に行動するのはもちろんだが、日本はアメリカからの指示を受けて行動することになる。ちなみに、ヌーランド氏は、父方の祖父がロシアから移住したユダヤ系ウクライナ人であったが、オバマ政権時代に国務次官補に任命され、自身も外交官としてウクライナに深く関与している。当時の彼女の任務は、親ロシア派であったウクライナのヤヌコビッチ大統領を失脚させ、同国に親米政権を樹立することであったと言われるが、見事任務を果たしている。その「成果」は、今年2月にロシアによる侵攻を呼び込んだことにつながっている。言うならば、ヌーランド氏は、戦争屋またはその手先である上級工作員である。

　こうなると、今回のペロシ氏台湾訪問は、単なる米台友好関係の促進だけでは無いことが伺えよう。少なくとも、中国に対する台湾防衛意思の表明であり、最悪の場合は、中国対台湾・日本・アメリカの戦争準備行動の一環である。中国が台湾に対して武力行使の暴挙に出た場合、自国防衛のために台湾軍が戦うのは当然であるが、東シナ海方面では日本が支援の前面に出ることになる。アメリカ軍が、中国軍との直接交戦に踏み切るかは分からない。現在のウクライナを見れば、沖縄やグアムの米軍基地を攻撃でもされない限りは、アメリカ軍は後方支援に徹し、戦うのは台湾軍と自衛隊になる可能性がある。日本が中国に対する防衛体制を整備するのは当然であるが、軍備だけでは国は守れない。中国を警戒しつつも、敵視して対立を深めるのは得策ではない。本来なら、硬軟併せ持つしたたかな外交を打ち出せれば良いのだが、悲しいかな、宗主国アメリカの意向には逆らえない。アメリカが対中強硬姿勢を取るならば、日本も右に倣えである。最後の最後に梯子を外されて、東アジアで戦争が勃発した際に、日本が戦場にならなければ良いが。

　ウクライナ戦争が勃発して以来、この戦争を起こした者たち、アメリカとロシアの戦争を起こそうとしている者たち、第3次世界大戦を起こそうとしている者たち、彼らの邪悪な野望が打ち砕かれるよう祈って来た。今、それらに加えて、日本・台湾と中国の戦争が起こされないよう、悪き者たちの計画が打ち砕かれるようにと祈っている。地道な平和への努力は尊いが、国家が、あるいは国家を超えたグローバリスト集団が開戦を決意するなら、それら善意の行動は、いとも簡単に踏み躙られるのが現実である。となると、平和を実現するための最大の武器は、神に対する祈りしかない。これこそが、地上で最も強力な武器である。今こそ、平和のために、その武器を用いる時である。

「平和をつくり出す人たちは、さいわいである、彼らは神の子と呼ばれるであろう」（マタイによる福音書　5:9 口語訳）

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